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誰に似たんでしょうね～
中学英語、基礎定着に課題
2026/03/22 05:00
読売新聞
小学校で英語を教科化したにもかかわらず、中学校段階の英語力が低下したという調査結果が波紋を広げている。授業で会話などの活動が増えた一方で、文法や 語彙ごい の基礎知識が定着していないとの指摘もある。文部科学省はコミュニケーション重視の方向性は維持しつつ、小中高校の次期学習指導要領で英語教育の内容を見直す方針だ。今の時代に求められる「使える英語」の習得に何が必要なのか。
◆小学校の教科化受け 内容高度に
◇「話す」力も低迷
昨年７月に公表された学力調査の結果を受け、文科省や教育関係者に衝撃が走った。全国の小学６年と中学３年計約１０万人を抽出して２０２４年に行われた「経年変化分析調査」。小学校の国語と算数、中学校の国語、数学、英語を対象に３年に１回程度実施されており、前回（２１年）に比べて全教科の成績（スコア）が低下した。その中で最も低下幅が大きいのが中学の英語だった。
同調査は毎回大半が同じ問題（非公表）で、学力の変化を把握しやすい。１６年に実施されなかった英語は２回目の調査で、文科省の担当者は２０年以降の新型コロナウイルスの流行が「話す活動などに影響した可能性がある」とみる。
英語教育に詳しい斉田智里・横浜国立大教授は「話すことだけでなく、『聞く』『読む』『書く』力を問う問題でも全体的に正答率が低下し、英文を正確に書く問題で顕著に下がった」と分析。「コミュニケーションを重視する英語教育の方向性は間違っていないが、授業での文法指導や反復練習の時間が不足している可能性があり、基礎が定着していない生徒の支援が必要だ」と指摘する。
同様の傾向は２３年度に行われた全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）からもうかがえる。過去の調査と出題は異なるが、４年ぶりに行われた中３の英語の平均正答率は前回から大きく低下し、デジタル端末を使い「話す」力を測る問題では１問もできない生徒が６割を超えた。
続く
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No.1 主 誰に似たんでしょうね～
26/03/25 13:07:59
その一方で、一定水準の英語力を持つ生徒の増加を示す調査結果もある。文科省の２４年度の「英語教育実施状況調査」では、中３で実用英語技能検定（英検）３級以上、高３で同準２級以上の英語力を持つ公立校の生徒はいずれも増加傾向だ。入試で英検などが重視される影響も大きいとみられ、学校現場には「塾で対策をする生徒が上位の級を取得し、二極化している」との見方がある。
◇高校から前倒し
学校の授業内容や教科書の基になる学習指導要領はほぼ１０年に１回改定される。現行の指導要領は小学校で２０年度、中学で２１年度、高校では２２年度から実施されている。大きく変わったのが英語で、社会のグローバル化を受け、早期から学習することで「聞く」「読む」「話す」「書く」の４技能の習得を目指す。
小学校では英語に親しむ週１回の外国語活動が３年生からに前倒しされ、５、６年生では週２回の正式な教科になった。中学でも高校と同様に授業は英語で行うことが基本とされた。中学では特定の場面を設定し、生徒同士がペアを組み即興で会話をする活動などが頻繁に行われている。
小学校で文法は学ばないが、音声で一定の語句に親しんでいることを前提に、中学の英語は内容が高度になった。仮定法など高校から前倒しされた文法もあり、中学で習得する単語数も１６００～１８００語と、旧指導要領の１２００語から大幅に増えた。現行の指導要領に基づき、中学教科書の内容も、地球環境など高度な「社会的話題」が多くなっている。
続く
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No.2 主 誰に似たんでしょうね～
26/03/25 13:08:42
◆指導要領見直し 文法や単語精選
◇会話重視は継続
「コミュニケーション活動の時間が大幅に増え、文法を説明する時間が十分にとれない。教科書も難化したので理解が追いつかず、３年生になっても主語や動詞の語順が分からない生徒が増えた」と静岡県の公立中学校で英語を担当する女性教師（３９）は訴える。「臆せず会話をする生徒が増えたのはよいが、高校入試では文法や語彙の知識が問われる。丁寧に教える時間が足りずプリントの宿題で補っている」と大阪府の公立中のベテラン教師（６４）は話す。
現行の中学英語の教科書は、各単元の英文の後に、対話的な活動の例や文法のポイントが簡潔に記載される構成が多い。「指導要領に基づき、文法などのルールは最初に教え込むよりも、英語に触れる中で気づいて習得することが重視される」と大手教科書会社・東京書籍の担当者は説明する。
言語学が専門の大津由紀雄・慶応大名誉教授は「留学などの環境と異なり、限られた授業時間で英語を使いながらルールに気づくのは限界がある。昔の教え方では英語嫌いを増やしてしまうが、文法などの仕組みを体系的に理解する時間の確保が必要だ」と指摘する。
文科省は来年度にも改定する中学校の学習指導要領で、英語の難易度を緩和する方向だ。有識者会議の検討を踏まえ、コミュニケーションの重視は継続しつつ、習得する単語や文法を精選し、重要な語をリスト化するなどして着実な習得を図る。現在は各教科書で扱う単語や文法が異なり、入試の出題範囲が広がる傾向もある。
中学教科書の内容も、日常的で身近な題材を充実させる。単語の扱いの見直しなどは小学校、高校でも行い、大学入試対策で知識偏重に陥りがちな高校の英語は、会話や発表をさらに推進する。
専門家からは小学校の英語教育について、学校間の質の差が指摘される。文科省の２３年度調査では、小学校の英語担当教師の半数以上が学級担任で、専科教員などは増えたものの３割程度にとどまる。ＮＰＯ法人「共育の杜」の昨年の調査では、小学校教師の過半数が「他教科に比べて英語の授業に自信が持てない」と答えた。
続く
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No.3 主 誰に似たんでしょうね～
26/03/25 13:10:07
◇小中連携がカギ
コミュニケーション力とその基盤になる知識を両立させるには、小中学校の英語指導の連携など自治体の先進例がヒントになる。
文科省の調査で英検３級相当以上の英語力を持つ中３の割合が都道府県・政令市でトップのさいたま市。小中一貫の連続性を持つ独自のカリキュラムや教材を作り、教師には授業時間ごとの指導例を示し、どの学級も同じ内容の授業ができる工夫をしている。英語教育を小１で始めて授業時間も国の標準を上回り、専科教員の配置が充実している効果も大きい。東京都三鷹市も小中合同の研究授業などを行い、中学教師が小学校の英語教育への理解を深めている。
東京都足立区は、独自の学力調査でつまずきがみられる生徒に対して補習などで早期に支援する。英検の取得率が全国平均を上回るなどの成果が出ている。
文科省の２３年度調査では、英語の勉強が「好き」という中３は約５割で小６の約７割を下回り、「将来英語を使いたい」と考える中３も４割弱と減少している。人工知能（ＡＩ）による翻訳機能の発達で、語学を学ぶ動機付けが弱まる可能性もある。次期指導要領に向け、同省は外国語を学ぶ意義を再定義する構えだ。
学習指導要領の英語に関する有識者会議委員を務める藤田保・上智大教授は「英語教育で課題とされる発信力は他教科や実社会でも必要で、語学を学ぶことは異文化に触れて視野を広げる効果もある」と強調。「少しの間違いを気にして話せなくなるのではなく、伝えたいことの下支えとして文法などを身につければよいのではないか」と指摘する。先の見えない社会で、前に進む力を育む。その一環として英語教育を捉え直すことが求められているのだろう。
https://www.yomiuri.co.jp/kyoiku/kyoiku/news/20260321-GYT1T00232/
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