「学歴不問」はウソ？厳しい企業の本音 へのコメント（No.12）

■今シーズンはさらに強まる学歴偏重

　異変は「合同説明会」で起きている。合同説明会は、たくさんの企業が一カ所に集まり、就活生が自由に参加、気になる企業の説明を聞いて回るというもの。そこでは大学名は関係ないというのが学生側のメリットだが、今年は合同説明会への参加を見合わせ、代わりにターゲットとする大学の学内で説明会を開こうという企業が目立っている。
　合同説明会には大きいもので数万人の規模の学生が集まる。不特定で大量の就活生を相手にするよりも、ターゲット大学を決めて、ある程度レベルが把握できる少数の中から効率よく選考を進めようという企業が多い。「合同説明会はどんなレベルの学生が来ているのかもよくわからない」（メガバンク）、「ターゲットをより明確にしたい」（大手食品）といった指摘が目立つ。
　人材コンサルティングのＨＲプロ（東京・千代田）が約400社を対象に調査したところ、重点的に学内説明会などを開催する「ターゲット校」を設定する企業は、11年卒の採用では33％だったが、13年卒では48％にまで急増した。「これから本格スタートする14年卒の採用では過半数となるのは間違いない」と主任研究員の松岡仁さんは指摘する。

　しかも、学内説明会はすべての大学では開けないので、ある程度大学の数を絞る必要がある。ターゲット校を設定した企業（1001人以上の大企業）にターゲット校の数を聞いたところ、８割弱の企業が「20校以下」と回答したという。20大学だと旧帝大７校と都市部の有名私大ですぐ埋まってしまう。
　なぜ上位校にばかり目がいくのか。企業の本音を探ってみた。