｢結婚している人の割合｣と明確な相関を示す要因は“所得”でも“正規雇用比率”でもなかった！ へのコメント（No.2）

Ｂ．人口の男女比

説明変数「人口の男女比」は、男性の有配偶率に有意に相関しているという結果が得られた。

25〜34歳の男女比が大きい、すなわち若い世代の男性が女性よりも多いほど、男性の有配偶率が低下する傾向が認められる。

2000年と2020年の変化をより細かくみるため、固定効果変換を行ったうえで、都道府県ごとの「人口の男女比」と「男_30歳有配偶率」の散布図を作成すると、おおむね右肩下がりの分布がみられる。

そのなかで、各都道府県の動きを追うと、この20年間で「人口の男女比」が大きく伸びた（男性の割合が高まった）徳島県や大分県、秋田県などで、「男_30歳有配偶率」が大きく低下したことが分かる。

一方、東京圏を中心に、女性の流入などにより「人口の男女比」が小さくなった都県もある。そうした地域では、他の要因の影響もあるため、「男_30歳有配偶率」はプラスとはなっていないものの、低下幅は小さく抑えられている。

近年、地方から女性が流出し、大都市に流入する傾向にあるが、こうした人口移動の結果による男女比の変化が、男性有配偶率に影響を与えていることが示唆された。

もともと出生時の男女比（男／女）は、1.05程度であることが知られているが、その後の死亡や移動によって、地域差が生じる。

2000年時点で男女比が全国平均（1.03）を上回っていたのは福島県以南、滋賀県以東の東日本に集中していた。

東日本エリア内での例外は、石川県、福井県、岐阜県、三重県のみであった。これは、人口移動が地域の産業構造や経済活力の影響を受けるためであり、当時は東京圏や製造業が盛んな地域への男性の流入が多く、受け入れ地域で男性の割合が高まった。

[図表13]

続く