国分太一無期限活動休止ってなにしたの？ へのコメント（No.2034）

国分が副社長を務める株式会社TOKIOも同日のウェブサイトで「弊社所属タレントに関するお知らせ」と題した文章をアップした。

文章は代表取締役の城島茂社長名義で《弊社所属タレントの国分太一においてコンプライアンス違反が判明いたしましたため、本人とも協議の上で猛省を促すべく6月20日付にて無期限で全ての活動を休止することといたしました》と報告。

メディア対応については《当社は問合せ対応窓口をもっておらず、本件に関するお問い合わせは、当社とグループエージェント契約を締結している株式会社STARTOENTERTAINMENTに依頼しておりますので、お問合せは窓口まで何卒よろしくお願い申し上げます》と記していた。

国分がおこなった重大なコンプライアンス違反行為とは、複数の報道によると女性スタッフに対してセクハラとなるような写真を要求したり、卑猥な動画をLINEで送っていた、という“性加害”が原因のようである。

一方、活動休止に至るまでの動きについてX上では国分だけでなく株式会社TOKIOへの批判の声も根強い。

今回、株式会社TOKIOは文書を発表するのみで、窓口はSTARTO社、会見は日テレ社長がおこなったのみとなっている。

《問い合わせ窓口を持ってない株式会社って、どうなんだろう》
《問い合わせ窓口をSTARTO社に丸投げ？世間知らずのタレントが集まって遊び半分で株式会社作ったが責任は負えませんとは悲しいぞ…》

TOKIOは2018年4月に、山口達也さんが『Rの法則』で共演する女子高生にわいせつな行為を行い、強制わいせつ容疑で書類送検される不祥事を起こしメンバーを脱退。2021年3月には長瀬智也さんも芸能活動引退にともない脱退。
残る3人のメンバーで同年4月に株式会社TOKIOを設立し独立した。
都内にオフィスも構えているため、社員がTOKIOメンバーだけということはない。

今回のように自らで対応できないとなれば“独立は形だけ”であり“社会常識を欠く”と批判されても仕方ない。
そもそもわずか3人のタレントのうちで1人が今回“消えた”わけで、今後もこの形態を続ける必要があるのか疑問。
存在意義がないのであれば解散も選択肢の一つである。