【創価学会激怒→公明党・山口直談判→一律10万円】日本が創価学会に救われた事実を忘れてはならない へのコメント（No.95）

◇◆◇ 創価学会の特権階級 ◇◆◇

創価学会の本部には約3000人強の専従職員が在職している。公明党や民主音楽協会等
の関連団体を含めると、約5000人の職員が創価学会から給与を得てメシを食っている。

かつての本部職員は薄給だったが、それに耐えかねてマスコミに内部情報をリークする
者が相次いだこともあり、次第に改善されて現在では一流企業並みになっているという。

中でも約三百人いる副会長になると、その年収は少なくて一千万円、主任副会長などの
上席の者になるとその数倍にもなる。本部職員の総人件費は、年間数百億円にも達する。

創価学会員の中には、生活保護受給者など貧しい者も少なくないが、そうした会員であ
っても聖教新聞を何部もとり、「財務」と称するお布施を無理してすることはままある。

経済的に苦しい者が少なくない末端学会員たちが供出した新聞購読料や財務から、高給
を受け取る創価学会の本部職員は、貴族的な特権階級といっても過言ではないだろう。