【創価学会激怒→公明党・山口直談判→一律10万円】日本が創価学会に救われた事実を忘れてはならない へのコメント（No.308）

創価学会幹部と公明党議員 数十人が、記者会見を開いたり本を出し、国の信用に関わる問題を暴露した。
それは、創価学会が高度な盗聴設備を学会本部に導入して、敵対勢力、脱会者、学会員の商売の邪魔になる政治家、企業役員、一般市民を、違法に盗聴、尾行、メール傍受したり、悪い噂を流すなどして、生活基板を破壊していたというもの。
相手が政治家の場合には、殺害も検討されたという。

創価学会＝公明党の正体がストーカー集団であり、敵対的政治家の暗殺を計画する宗教団体はまともといえますか。
ストーカー殺人を常套手段とする政党が日本の政治に大きな影響を与えているこの事実をどう思いますか。


公明党委員長 矢野絢也（著）
黒い手帖 創価学会「日本占領計画」の全記録

『今、距離を置いて振り返ってみると、恥ずかしながら、当時の私はマインドコントロールにかかっており、創価学会によって操られていたと思わずにいられない。池田大作名誉会長の野望ー学会の「日本占領計画」を成就させるため、その計画のど真ん中で働いていたのではないか、との思いが日増しに強くなっているのだ。
（中略）
創価学会、公明党による理不尽な人権蹂躙で、とりわけ強調したいことは、これらの事柄が、個人の偶発的、単発的なことではなく、学会本部によりあらかじめ十分に計画された点だ。各部門と連動しながら、スケジュールを組んでの連続的な組織的犯罪だったのである。また、攻撃範囲は本人のみならず、家族・親族に及ぶものであり、精神的威嚇、社会的地位の抹殺、または生活の基盤を奪い取ろうとする、包括的なものであった。
（中略）
私はかつて、学会内のハイテクを担当する部屋を案内されたことがあった。コンピューターなどのハイテク機器にはあまり詳しくない私でも、ずらっと並んでいるのが最新設備だとわかった。これが一〇年以上も前の話だ。今は、学会のハイテク技術は、当時よりはるかに進歩しているはずである。
　創価学会がハイテク強化に注力しているのは、ひとつには敵対者や敵対組織の情報収集の大きな武器となるからだ。これまでも、学会は盗聴事件など数多くの非合法活動を行い、世間から非難を浴びた。古い事件では、一九七〇（昭和四五）年、学会がしかけた宮本顕治（当時は共産党委員長）邸など共産党関係者への盗聴がある。
（中略）
元学会員の陳述書によると、「特殊部隊」の役割は「広宣部」が担っているという。監視、尾行、嫌がらせ、ゆえなき誹謗中傷などの違法行為は学会のお家芸ともいえるほど、常套手段化している。』