インフルエンザワクチンの効果に関しては、ワクチン接種をしなかった場合におこる危険性をワクチン接種によってどのくらい減らすことが出来るかという相対危険で表わすことが合理的であるとされています。しばしば「有効率７５％」などの言葉が使われていますが、これは、「ワクチン接種者１００人のうち７５人が発症しない」ということではなく、「ワクチン接種を受けずに発症した人の７５％は、接種を受けていれば発症を免れた」ということを意味しています。このことが理解されていないことも、インフルエンザワクチンの効果に対する不信感を助長してきた一因であると考えられます。

　また、インフルエンザワクチンの有効性を評価する際には、どのような環境で生活するどのような人を対象として、何をもって効果判定の指標とするかを明確にしておくことが大切です。これがあいまいですと、ワクチン効果についての討論も噛み合わなくなってしまいます。

　これまでわが国では、ハイリスク群に対するインフルエンザワクチン接種を積極的には行ってこなかったので、ハイリスク群におけるワクチンの効果についての詳しい研究成績はほとんどありません。一方、米国では毎年のようにワクチンの効果を調べて公表しています。これによりますと、ワクチン接種によって、６５歳未満の健常者についてはインフルエンザの発症を７０～９０％減らすことができます。また、６５歳以上の一般高齢者では肺炎やインフルエンザによる入院を３０～７０％減らすことが出来るとされています。老人施設の入居者については、インフルエンザの発症を３０～４０％、肺炎やインフルエンザによる入院を５０～６０％、死亡する危険を８０％、それぞれ減少させることが出来るとされています。

　このように、インフルエンザワクチンの効果は１００％ではありませんが、高齢者を中心としたハイリスク群において、肺炎などの合併症の発生や入院、死亡といった重篤な健康被害を明らかに減少させる効果が示されています。これはＷＨＯをはじめ世界各国でも広く認められており、この事実に基づいてハイリスク群を主な対象としたワクチン接種が勧告され、その実施が積極的に進められています。

　従って、わが国でも、ハイリスク群の健康被害を防ぐことを第１の目標として、インフルエンザワクチン接種を積極的に奨める必要があるものと考えられます