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- 19/01/05 15:09:54
サイト開設当初は「ユナイテッドアローズ」や「ビームス」といったセレクトショップ系の中高価格帯のブランドが中心だったそのため利用者の間では「ゾゾタウンへ行けばおしゃれな服が買える」というイメージが根付き、それを見越して出店を決めたブランドも多かった。
■平均単価は5年前より3割下落
だが、ZOZOの事業規模が拡大するにつれ、ゾゾタウンが取り扱うブランドの幅も急速に広がった。特に、この数年は「楽天やアマゾンに出店するような(安価な)ブランドが増えて、レッドオーシャン化している」
実店舗では横並びにならないような高価格帯のブランドと安価なブランドの商品がサイト上に入り乱れネット上では素材感の違いなどが伝わりづらいこともあり、価格だけで比較購買される傾向が一段と強まった
さらに頻繁に開催される割引セールや各ブランドが乱舞するクーポンでの値引き合戦も白熱。その影響で「ゾゾタウンで常に安く売られている」というイメージが付きまとうことを懸念するブランドが増えるようになった。
売り上げに応じてZOZOに支払う出店手数料の高さもブランド側が“脱・ゾゾタウン依存”を模索する理由になっている。
ブランドからの手数料収入を収益柱とするZOZOは、新規に出店したブランドに課す手数料の比率を年々引き上げている。
現在の平均は売り上げに対して30％台半ばに達し、安価なブランドでは残る利益はごくわずか。
「売り上げが増加しても利益は残らない」といった事態を防ぐため、ブランドによっては新商品や主力商品は手数料の掛からない自社サイトで売り、ゾゾタウンでは売れ残った在庫を集中的に販売するなどサイトを使い分ける動きも出始めている。
■方針次第ではゾゾ離れも
圧倒的な集客力を誇るゾゾタウンに出店すれば売り上げ確保やブランドの認知度拡大を図れるため、多くのブランドはなかなかゾゾタウン依存から抜け出せない。
そのゾゾタウンで、「23区」や「自由区」などを展開する老舗アパレルのオンワードホールディングスが昨年12月25日、傘下に持つ全ブランドの商品販売を取りやめ。
「自社商品の値引きが日常的に行われることでブランド価値を毀損する可能性が高い」と判断、撤退を決めた。オンワードのように自社サイトでの販売比率が比較的高いアパレルは、今後のZOZOのサービス方針次第で「ゾゾ離れ」が続く可能性もある。
東洋経済オンライン
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