韓国・文大統領「W杯を日本・中国・韓国・北朝鮮の四カ国でやろう」

文大統領“トンデモＷ杯”構想が大炎上　「日・中・南北朝鮮で共同開催を」　日本に何のメリットが…

2018.6.28

　韓国の文在寅（ムン・ジェイン）大統領の仰天構想が、ネット上で批判にさらされている。２０３０年サッカーワールドカップ（Ｗ杯）を、日本と中国、南北朝鮮で共同開催するというのだ。「反日」傾向の強い３カ国との共催に、日本に何のメリットがあるのか。文氏の「北東アジアＷ杯」構想に対し、史上初の共催となった０２年日韓大会の「後悔」を指摘する声が相次いでいる。

　「初めてお会いしたとき、Ｗ杯の南北共同開催について申し上げたが、それが徐々に現実になってきている」

　文氏は２３日、訪問先のロシアで、国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）のジャンニ・インファンティノ会長にこう語った。昨年６月にも会談した際、「北朝鮮や北東アジアの隣国と共催できれば、平和醸成の助けになる」と伝えていたことが前提になっている。

　「北東アジアの隣国」は日本と中国を指し、朝鮮日報（日本語版）は「Ｗ杯　文氏『３０年大会は北東アジア共催』」と報じた。

　この発言に対し、日本のネット上では、「絶対反対！」「日本を巻き込むな！」「０２年の失敗を知らないのか」などと拒絶するようなコメントが殺到している。１６年前の“苦すぎる記憶”が大いに影響している。

　そもそも、日本は単独開催を目指して１９９１年に招致委員会を発足させた。韓国は９３年に立候補を表明し、ＦＩＦＡの人脈を駆使して招致活動を展開。半ば強引に日韓共同開催となった。

　大会の国名表記も、韓国側が「Ｋｏｒｅａ／Ｊａｐａｎ」「韓国・日本」とすることに固執し、日本側は反発した。結局、日本語の公式表記では国名を省略した。

　また、大会直前の０１年米同時多発テロの影響で、韓国は不況に陥り、大会開催が危ぶまれた。決勝トーナメントの韓国戦をめぐっては、「審判買収疑惑」が浮上し、判定の公平性に疑問符がついた。

　日韓の間ですら、事前調整は極めて難航しただけに、文氏の提案は現実的といえそうにない。

　朝鮮近現代史研究所の松木國俊所長は「日本にとって、『北朝鮮の完全非核化』と『拉致問題の全面解決』が大前提だ。加えて、中国と南北朝鮮は、いずれも『反日』で、完全アウェーだ。決勝会場の選定などは難航するだろうし、安全面の不安もある。日本が共催に応じるメリットはない。大体、韓国が３０年まで存続しているのか、疑問だ」と話している。

zakzak by夕刊フジ
http://www.zakzak.co.jp/soc/news/180628/soc1806280006-n2.html