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- 匿名
- 16/02/17 21:13:13
３年前の春、九州北部のある公立中学校。入学式に新入生の陽介（仮名 １２）の姿はなかった。２日目も、３日目も。
母親は電話で「体調が悪いから」と説明するばかり。ピンときた担任教諭は学校指定の制服業者に電話した。「ああ、その子、受け取りに来てませんよ」
採寸して注文はしたが、約３万５千円のお金がなくて取りに行けず、登校させられなかった母親は、そう打ち明けた。
校長が立て替え、制服を陽介の家に届けた。担任の勧めで母親は就学援助を申請し、校長に少しずつ返済すると約束した。４日目、陽介は真新しい制服に身を包み、ようやく校門をくぐった。翌年からこの中学では、制服を取りに来ていない生徒がいないか、入学式前に制服業者に確認するようにした。スタートから子どもがつまずくようなことがあってはならない。「制服だけじゃない。収入のある家庭には何でもないことも、貧しい家庭の子にとっては関門なんです」。
福岡市の学校関係者は打ち明ける。市立中学校に修学旅行をためらっている佳純（仮名 １４）がいた。担任が「旅行代は就学援助で賄えますよ」と説明すると、母親は消え入りそうな声で答えた。「でも、きれいな下着やパジャマをそろえてあげられない。お小遣いも１万円なんて無理。惨めな思いをさせるくらいなら」。佳純は結局、参加しなかった。
〈男子１１万２９７２円。女子１２万１５７２円〉福岡市のある市立中学校で、入学前後にかかる制服や運動着、通学かばん、校納金（テスト代など）の保護者負担金の合計だ。就学援助を受けても、１年生への年間支給額は約４万８千円で約４割しか賄えない。さらに部活に入れば、例えば野球部ならスパイク、グラブなどで初年度に約１５万円かかる。
「義務教育は、これを無償とする」。憲法２６条はこううたうが、実際は公立校であっても保護者の負担は重い。
家庭の懐事情によって学びの場に格差が生じる。それを防ぐため、対策に乗り出した自治体もある。
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