長野でも着床前診断=学会指針違反

長野でも着床前診断=流産経験者ら20人､学会指針に違反
時事通信 [7/23 21:21]

体外受精卵を子宮に戻す前に､染色体異常がないか調べる着床前診断を､長野県下諏訪町の｢諏訪ﾏﾀﾆﾃｨｰｸﾘﾆｯｸ｣(根津八紘院長)が2006年から今年5月にかけ､20人に実施していたことが23日､分かった｡根津院長は記者会見し､対象者は流産の危険性が高く､予防のため実施したと説明した｡

同ｸﾘﾆｯｸによると､20人は32～45歳で､流産経験者が多い｡染色体23対のうち6対について､流産を引き起こしやすい異常の有無を検査｡うち12人は受精卵を子宮に戻し､8人が妊娠した｡7人が出産し､1人は妊娠中という｡
根津院長は会見で､｢高齢妊娠は染色体異常による流産が増える｡予防のため着床前診断が必要だ｣と話した｡

他に習慣流産の原因となる遺伝性疾患に罹患(りかん)している女性ら42人に対しても､着床前診断を行ったという｡

着床前診断では障害の可能性が分かるため､生命の選別につながるとの批判がある｡日本産科婦人科学会は､重い遺伝性疾患の可能性がある場合などに限り､学会で審査した上で承認している｡同ｸﾘﾆｯｸが20人に行った方式は認めていない｡