【韓国】BTS､チャート順位を上げるため音源を大量購入していた　韓国コンテンツ振興院が調査へ へのコメント（No.1）

この事件について裁判所は、Big HitエンターテインメントとA氏が実行したマーケティング行為を「不法なマーケティング」「買い占めマーケティング」と明示した。さらに裁判所は、Big Hitエンターテインメントが“不法なマーケティング”行為でA氏に脅迫の口実を提供したと指摘し、A氏に対する量刑理由を説明したりもした。

そんな判決文が再注目されたなかで、BTSの疑惑を調査してほしいという民願が出された。

民願を提起した人物は、「判事内容を推測してみれば、“音源買い占め”行為を規制する“音楽産業振興に関する法律”改正案が施行された2016年9月23日から、被告人が初めてメールを受け取った2017年1月11日までの期間にも、不法なマーケティングをした可能性を排除できず、脅迫でBIGHIT MUSICは巨額を送金せざるをえない結果に至ったと判断される」と主張した。

韓国コンテンツ振興院が調査に乗り出した場合、音楽サービス事業者らに関係資料を要請でき、諮問団の検討を経て文化体育観光部に報告することになっているという。また必要に応じて、裁判所や捜査機関の協力を要請することもあるとのことだ。

なおHYBEはBTSの音源買い占め疑惑について、5月2日に公式立場を発表し、「BTSの名誉を傷つけ、陰湿に攻撃しようとする買い占めマーケティング、コンセプト盗用、ダンワールド関連説、カルト疑惑などは事実ではないことを明確に申し上げる」と否定した。

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