日本の家屋は90%が寒すぎる！2025年適合義務化と新基準

2021年の国土交通省の資料によると、日本の既存住宅において、その約90％が断熱等級3以下といわれています。十分な断熱対策がなされていない住宅は、電気代や住み心地だけでなく、健康や建物の劣化にも影響を及ぼす恐れがあります。
特に中古物件を購入する場合は必ず事前に断熱等級を確認し、リフォームの要不要を検討しましょう。

2025年度以降は、住宅を含む全ての新築の建物が断熱材の厚さや窓の構造などの基準を満たすことが求められるようになります。2030年には義務化の基準がZEH基準レベルへ引上げられる予定であり、建築物分野での省エネ対策が加速しています。

2011年4月からの10年間で冬季（12〜3月）の死亡増加率が全国で最も大きいのは栃木県の21.5％。
北海道の2倍を超えた。専門家は、住宅の断熱化が北国に比べて進んでいないことが要因と指摘する。