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いくら中国製ロボットが世界にその名をとどろかせているとはいっても内部の部品と作動技術の権利はほとんどが日本にあるという意味だ。表側は中国製、中身は日本製と言っても過言ではない

報告書をまとめたＳＴＥＰＩのペク・ソイン副研究委員が「中国のロボット製造技術は一部を除き自国企業の技術競争力が弱く、核心部品は国産化が遅れておりグローバルサプライチェーンの下端で停滞している」という評価をした理由だ。ペク副研究委員は「現在中国では無分別なロボット団地設立による供給過剰現象が発生しており政策支援の効果性が低い」と付け加えた。

それでも無視することはできない。

やはり中国の執拗さのためだ。「できるまでやる」「できなければ金で買ってでも成し遂げる」という戦略はロボット分野でも通用できる。実際に２０１６年に家電企業の美的はドイツのＫＵＫＡとイスラエルのロボットベンチャー、サーボトロニクスを買収した。また別の企業の埃夫特もイタリアのロボット関連企業２社を買収した。

ロボット関連技術が最初からないわけではない。ペク副研究委員は、「中国は人工知能とコンピュータビジョンなどロボットのソフトウェア分野では中国企業と大学が優秀な成果を出している」と話す。いわば今後ロボットの未来領域を担当する技術だ。ここに実際のロボット稼動技術まで国産化するならば。中国のロボット技術はあっという間に勢力図をひっくり返すかもしれない。

韓国はどうなのか。

ＳＴＥＰＩは韓国大企業の研究開発・製品化能力が中国より優秀で、ＫＩＳＴやＫＡＩＳＴなどの研究機関は世界的水準の能力があると評価する。日本が掌握する核心技術分野で韓国企業のサムスン電子が４位、ＬＧエレクトロニクスが１２位に食い込む善戦がこれを証明する。

だが市場規模は小さく、核心部品の海外依存度も依然として高い。ペク副研究委員は「中国の国家工程センターのように韓国型ロボットエンジニアリングセンターを設立し、企業、大学、研究所の力を１カ所に集められるプラットフォームを構築すべき」と強調する。ぼうっとしていればやられる。何でもしなければならない。

【写真】韓国機械研究院のト・ヒョンミン博士研究チームが１月に大田の韓国機械研究院先端生産装備研究本部ロボットメカトロニクス研究室で人間型ロボットの手で中央日報をつかんで見せている。［中央フォト］

中央日報/中央日報日本語版
https://s.japanese.joins.com/JArticle/269566