【福岡】通知表“評価”の裏側【悩む学校現場や保護者…「究極は主観」の声も】 へのコメント（No.1）

評価手法は学校内で申し合わせているが、温度差もある。福岡市の中学校で社会科を教える男性教諭は「客観性という点からも、全ての観点を盛り込みやすい定期テストの比重は大きい」と打ち明けた。

ところが、国語や社会などの教科と異なり、体力や手先の器用さ、創造力などが試される技能教科は「そもそも定期テストで4観点をバランス良く評価するのが難しい」と、福岡県の中学校美術教諭は言う。

教諭のいる自治体では定期テストが義務化されているわけではなく、実施しない教師もいるという。「美術の場合、評価の中心は作品になる。出来栄えだけではなく、丁寧に制作しているかなど、その過程の振り返りも大事にしている」と説明する。

もちろん、作品を通じて関心、意欲を見ることはあるといい「生徒には授業の中で教師がどこを見ているか、できるだけ伝えるようにしている」。その観点に従い、一つずつを数値化して判断しているという。それでも「保護者にまで伝わっているかは悩ましい」と漏らす。

神奈川県の中学校で美術を受け持つ男性は「評価の究極は主観だが、生徒や保護者を納得させるのは授業力だと思う」と話す。その上で「美術の評価は通知表が全てではない。評定の良しあしばかりに固執するのはどうなのでしょうか」と疑問を投げ掛けた。

通知表の前提となる「指導要録」で、文科省は「美術への関心・意欲・態度」の観点の趣旨について「美術の創造活動の喜びを味わい、主体的に表現や鑑賞の学習に取り組もうとする」と記載する。そんな抽象的な表現が、学校現場や保護者を悩ませている要因にも見える。（金沢皓介、編集委員・前田英男）

■三つの観点で評価 20年度から導入へ
通知表は学期ごとに学習の状態や生活態度、出欠などを記載し、児童生徒に配られる。教育法制上定められたものではなく「通信簿」「あゆみ」「かがやき」など名称も、書式も学校により異なる。

一方、学校長には学校教育法に基づき、児童生徒の学籍や指導内容などを記録する「指導要録」の作成が義務付けられている。文部科学省は指導要録の参考様式を公表。学校を設置する都道府県や政令市はこの様式に準じたものを使用しているとみられる。文科省は要録に基づく評価の観点を学年、教科ごとに示しており、多くの学校の通知表は、この観点別の評価が使われている。中学校の場合、国語は5観点、他の教科は4観点が設けられている。

2020年度からの学習指導要領の改定に伴い、評価の観点は「知識・技能」「思考・判断・表現」「主体的に学習に取り組む態度」の三つに整理される。