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- 匿名
- 15/07/07 09:35:35
フルハイビジョンの４倍の解像度を持つ高画質な「４Ｋテレビ」の普及が加速している。これまでは高価格で消費者にとって手に届きにくかったが、平均価格は２０万円以下にまで低下。５０型以上の大型液晶テレビの販売台数の割合でも約半分を占めるなど定着化してきており、今夏のボーナス商戦の目玉としても期待されている。
仕事帰りのサラリーマンらが立ち寄る東京・新橋の家電量販大手ヤマダ電機の「ＬＡＢＩ新橋」。テレビ売り場では、４Ｋテレビが東芝の４３型が１６万８０００円、韓国ＬＧ電子の４３型が１０万２６００円で売られるなど低価格が進んでいる。
調査会社ＢＣＮによると、４Ｋテレビの平均単価は５月に１９万４０００円と、前年同月比で４割も下がった。部品価格の低下、製品数の増加、小型化を背景に価格競争が進んだためだ。液晶テレビ全体に占める割合を見ると、５月には台数ベースで１割、金額でも３割を初めて超えるなど存在感を増している。特に５０型以上の大型の液晶テレビの販売台数で４Ｋが占める割合は前年同月比２．３倍の４７．２％にまで拡大した。
４Ｋのテレビ放送は設備更新に多額のコストがかかるため、地上波では実現のめどが立っていない。だが、今秋に日本進出する米動画配信大手のネットフリックスは４Ｋコンテンツもそろえる。液晶テレビの買い替え需要を狙うメーカー各社は今夏のボーナス商戦で、こうしたネット映像にも対応できる新製品を相次いで投入している。
４Ｋテレビのシェアで国内トップのソニーは米グーグルの基本ソフト（ＯＳ）「アンドロイド」を搭載した「ブラビア」の新製品７機種（４３～７５型、店頭想定価格２１万～１００万円）を発売。「売れ行きは好調だ」（担当者）という。
パナソニックやシャープも多数の新製品を投入し、競争が激化。ＢＣＮは「大型モデルでの４Ｋは当たり前になってきた。プラスアルファの魅力をどこまで消費者に示せるか」が勝敗の鍵を握るとみている。
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