「同級生の告発生かせず、いじめ激化か」
毎日新聞2019年12月23日 23時39分

5月末、生徒へのいじめを見かねた同級生が数々のいじめを時間を追って記したメモを30代担任教諭に提出。担任は給食で嫌いな野菜を押しつけた男子2人を指導したが、生徒が「いじめと思っていない」と話したため、解決したとしてメモを処分した。学年副主任には伝えたが校内で情報共有されず、校長らは岐阜県警の照会で初めてメモの存在を知った。
　死後の校内調査で、この5月末からいじめが激化し、いじめる側の生徒の言葉遣いや態度が悪くなったことが判明。トイレで土下座させられ、金銭を要求されていたなどの深刻ないじめも、生徒たちの証言で判明した。
　「メモを受け取ってすぐ指導したら、うらみを募らせていじめが激しくなることは過去の事例でも多い」と、NPO法人「ストップいじめ！ナビ」（東京
都）の須永祐慈副代表（40）は指摘。「被害者や告発者を守る対策をした上で指導すべきだった」と話す。
　担任が一人で対処せず、学校として取り組むべきだったとの指摘もある。2011年の大津市の中学2年生自殺などを教訓に、13年にいじめ防止対策推進法が成立。教員がいじめの相談を受けた場合、学校が組織的に対応しなければならない規定だが、今回守られていなかった。近藤真庸・岐阜大教授（64）＝教育学＝は「過去の教訓を生かしていない。いじめを無かったことにしようとした教師の保身と思われても仕方ない」と、学校の態勢を厳しく批判する。
　学校は指導力のある教員を集めた進学校。いじめなどの発見のため全生徒に定期的にアンケートをしていた。生徒は1年生の時から「嫌なことを言われた」などといじめを示唆していたが、2年時には相手生徒への指導を断ったため、担任は様子を見るにとどめ、進級時に引き継ぎをしていなかった。
　「いじめられていることを認め教師に伝えるのはとても苦しく難しい」と須永氏。「本人が『大丈夫』と言っても、相談窓口を案内するなど逃げ道を作っていれば救えた命だった」と話す。「情報が共有されていれば（死を）防げた可能性は高い」と、校長は5日の記者会見で一連の対応を謝罪した。