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＜黒歴史＞娘の涙袋メイクをやめさせたい！
16/09/04 16:51:37
裏切った韓国に復讐。THAAD配備の報復で中国が「韓流」締め出しへ 2016.08.18 http://www.mag2.com/p/news/216221 中国で９月から「禁韓令」が施行か―。連日、こんな話題で持ちきりとなっている韓国。実際、中国国内で韓流締め出しの動きがあるのは事実のようです。メルマガ『黄文雄の「日本人に教えたい本当の歴史、中国・韓国の真実」』ではこれを「韓国が米国と同意した自国へのTHAAD（高高度ミサイル防衛システム）配備に対する中国による恫喝の一環」とし韓国の窮状を紹介するとともに、習近平政権の苦しい立場についても言及しています。 【中韓】中国「禁韓令」で韓流ブームはついに消滅 ●中国、THAAD配備の韓国に報復か 「韓流」見直しを 今年の７月８日に米国と韓国が合意したTHAAD（高高度ミサイル防衛システム）の韓国への配備について、中国が韓国に対して非難とさまざまな嫌がらせを繰り返していることは、これまでのメルマガでもお伝えしてきました。 中国が主導するAIIB（アジアインフラ投資銀行）において、韓国人副総裁が就任４カ月後に突然休職・辞任を余儀なくされ、韓国がそのポストを失ったことも、中国からの圧力だったと言われていますが、今度は人民日報系の環球時報が８月10日に「THAADの配備決定を受けて、韓流が中国市場に溢れている現状を見直す機会にすべきだ」という社説を掲載しました。 もともとTHAAD配備決定後から、韓流芸能人の中国でのファンミーティングや公演などの中止が相次ぎ、中国側の嫌がらせではないかという噂が出ていました。香港紙のリンゴ日報も、８月１日に中韓の芸能関係者の話として「中国当局が韓国の芸能人をテレビ出演させないように指示した」という記事を掲載、韓国の芸能事務所の株価が大きく落ち込む事態になっていました。 ●THAAD報復 中国「韓流禁止」？ 韓国の芸能事務所 株価下落など影響 韓国の芸能事務所は「中国での活動に変わりはない」などと打ち消しに必死になる一方で、中国メディアの自主規制ではないかという声もあったわけですが、中国のネット上では、９月１日から「禁韓令（韓流禁止令）」が施行されるとも噂され、締め出しの対象となる韓流ドラマ53作品、韓流タレント42人のリストまで出回っていました。 次へ → ジリ貧の韓流、頼みは中国大陸だけなのだが…
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古トピの為、これ以上コメントできません
16/09/04 16:52:21
>>1続き ●「韓流禁止令」が来月から本格スタート？「締め出しリスト」にドラマ53作品、人気韓流タレント42人―中国 中国メディアの単なる自主規制か、政府の指示なのかが判然としていませんでしたが、環球時報が「韓流見直し」を社説で書いたということは、政府の意向であることがはっきりしたわけであり、この社説は韓国に対する明らかな恫喝でもあるわけです。 中国での「禁韓令」については台湾でも話題になっており、台湾の中国時報は、中国でブレークした歌手の姿がバラエティ番組から完全にカットされていることを紹介しています。 ●「韓流締め出し」の影響か？中国でブレークした男性歌手、テレビ番組から完全消滅―台湾メディア 韓国では連日この話題で持ちきりのようで、「３万人規模のコンサート出演がキャンセルになった」「撮り終えた中韓合作ドラマの韓流スター出演分の全削除は避けられない」といった悲鳴に似た報道が相次いでいます。 ●＜THAAD後遺症＞中国、韓流もブレーキかかるか…「延期、中止、降板」（１） かつて台湾でもTHAADの配備が検討されたときに中国が恫喝してきたことがありましたが、今回の韓国への対応とほぼ同じ手口で、台湾でも「韓国の台湾化」だという読みも多いのです。あとはいつ「韓国は中国の絶対不可分の一部」という主張が飛び出すだろうかとも語られています。 それはともかく、一時は日本をはじめ、台湾や各国で流行した韓流ですが、現在ではすっかり下火であり、頼みは中国大陸だけという状況です。しかしそれも今回のことで風前の灯火です。重厚長大産業からハイテク産業まで落ち込みの激しい韓国経済は、さらなる危機に追い込まれそうです。 韓国経済は５割近い輸出依存度で外需頼みであることはよく知られていますが、韓流もまさしくその典型であり、海外での展開が生命線となっています。 現在の韓流は、もともと「第二の国辱」といわれるアジア通貨危機でIMFの管理下にあった韓国で、金大中大統領が国策として文化産業の発展を推進したことに始まります。 日本で『冬のソナタ』が放送されて人気を博し、それが台湾や香港などに伝播していったのが2004～2005年ごろです。韓流がブームになった理由として、破格の放映権料だったため、各国のテレビ局が飛びつき、何度も繰り返し放送されるうちに火がついたという理由がよく見られます。 次へ → 中国への忠誠度をテストする習近平の「苦しい立場」とは
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No.1 主 パン食い競争
16/09/04 16:51:37
裏切った韓国に復讐。THAAD配備の報復で中国が「韓流」締め出しへ
2016.08.18
http://www.mag2.com/p/news/216221
中国で９月から「禁韓令」が施行か―。連日、こんな話題で持ちきりとなっている韓国。実際、中国国内で韓流締め出しの動きがあるのは事実のようです。メルマガ『黄文雄の「日本人に教えたい本当の歴史、中国・韓国の真実」』ではこれを「韓国が米国と同意した自国へのTHAAD（高高度ミサイル防衛システム）配備に対する中国による恫喝の一環」とし韓国の窮状を紹介するとともに、習近平政権の苦しい立場についても言及しています。
【中韓】中国「禁韓令」で韓流ブームはついに消滅
●中国、THAAD配備の韓国に報復か 「韓流」見直しを
今年の７月８日に米国と韓国が合意したTHAAD（高高度ミサイル防衛システム）の韓国への配備について、中国が韓国に対して非難とさまざまな嫌がらせを繰り返していることは、これまでのメルマガでもお伝えしてきました。
中国が主導するAIIB（アジアインフラ投資銀行）において、韓国人副総裁が就任４カ月後に突然休職・辞任を余儀なくされ、韓国がそのポストを失ったことも、中国からの圧力だったと言われていますが、今度は人民日報系の環球時報が８月10日に「THAADの配備決定を受けて、韓流が中国市場に溢れている現状を見直す機会にすべきだ」という社説を掲載しました。
もともとTHAAD配備決定後から、韓流芸能人の中国でのファンミーティングや公演などの中止が相次ぎ、中国側の嫌がらせではないかという噂が出ていました。香港紙のリンゴ日報も、８月１日に中韓の芸能関係者の話として「中国当局が韓国の芸能人をテレビ出演させないように指示した」という記事を掲載、韓国の芸能事務所の株価が大きく落ち込む事態になっていました。
●THAAD報復 中国「韓流禁止」？ 韓国の芸能事務所 株価下落など影響
韓国の芸能事務所は「中国での活動に変わりはない」などと打ち消しに必死になる一方で、中国メディアの自主規制ではないかという声もあったわけですが、中国のネット上では、９月１日から「禁韓令（韓流禁止令）」が施行されるとも噂され、締め出しの対象となる韓流ドラマ53作品、韓流タレント42人のリストまで出回っていました。
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古トピの為、これ以上コメントできません
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No.2 主 パン食い競争
16/09/04 16:52:21
>>1続き
●「韓流禁止令」が来月から本格スタート？「締め出しリスト」にドラマ53作品、人気韓流タレント42人―中国
中国メディアの単なる自主規制か、政府の指示なのかが判然としていませんでしたが、環球時報が「韓流見直し」を社説で書いたということは、政府の意向であることがはっきりしたわけであり、この社説は韓国に対する明らかな恫喝でもあるわけです。
中国での「禁韓令」については台湾でも話題になっており、台湾の中国時報は、中国でブレークした歌手の姿がバラエティ番組から完全にカットされていることを紹介しています。
●「韓流締め出し」の影響か？中国でブレークした男性歌手、テレビ番組から完全消滅―台湾メディア
韓国では連日この話題で持ちきりのようで、「３万人規模のコンサート出演がキャンセルになった」「撮り終えた中韓合作ドラマの韓流スター出演分の全削除は避けられない」といった悲鳴に似た報道が相次いでいます。
●＜THAAD後遺症＞中国、韓流もブレーキかかるか…「延期、中止、降板」（１）
かつて台湾でもTHAADの配備が検討されたときに中国が恫喝してきたことがありましたが、今回の韓国への対応とほぼ同じ手口で、台湾でも「韓国の台湾化」だという読みも多いのです。あとはいつ「韓国は中国の絶対不可分の一部」という主張が飛び出すだろうかとも語られています。
それはともかく、一時は日本をはじめ、台湾や各国で流行した韓流ですが、現在ではすっかり下火であり、頼みは中国大陸だけという状況です。しかしそれも今回のことで風前の灯火です。重厚長大産業からハイテク産業まで落ち込みの激しい韓国経済は、さらなる危機に追い込まれそうです。
韓国経済は５割近い輸出依存度で外需頼みであることはよく知られていますが、韓流もまさしくその典型であり、海外での展開が生命線となっています。
現在の韓流は、もともと「第二の国辱」といわれるアジア通貨危機でIMFの管理下にあった韓国で、金大中大統領が国策として文化産業の発展を推進したことに始まります。
日本で『冬のソナタ』が放送されて人気を博し、それが台湾や香港などに伝播していったのが2004～2005年ごろです。韓流がブームになった理由として、破格の放映権料だったため、各国のテレビ局が飛びつき、何度も繰り返し放送されるうちに火がついたという理由がよく見られます。
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