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- 匿名
- 15/10/18 10:37:55
朝日新聞デジタル 10月17日 14時49分配信
妊娠中であることを示す「マタニティーマーク」を厚生労働省が定めて今年で１０年目。全国の自治体が妊婦にキーホルダーなどのグッズ類を配布しているが、「反感を持たれそう」などと使用を控える動きが広がりつつある。同省は「本来の趣旨が理解されていない」として、より啓発に力を入れていくという。
１１月出産予定の大阪市の会社員（３９）は、母子手帳取得時に市からストラップを渡されたが、使っていない。「暴言や暴力の標的になるとネットで見て、怖くなった」。１０月に出産した東京都の会社員（３３）は使わず捨ててしまった。「電車で席を譲れと圧力をかけるようで気が引けた」
ピンクのハートに母子をあしらったデザインは、２００６年３月に厚労省が公募で選んだ。おなかの目立たない妊娠初期ほど重いつわりに悩むケースが多く、配慮を呼びかけるものだ。他にも受動喫煙の防止や、体調不良、災害時に妊娠中と知らせる役割もある。鉄道など交通各社は優先席にマークを掲示し、お年寄りなどと同様に席を譲るように呼びかけている。
ギフト商品などを扱う藤田商店（岐阜市）は９年前から個人や自治体向けに２０万個以上のマークの入ったマスコットを出荷してきたが、昨年から個人の申し込みが半減している。反対に「なぜ妊婦を優遇するのか」といった声が寄せられるようになった。
同社の担当者は「妊娠は病気じゃないのに特別扱いはおかしいとか、電車に乗るべきじゃないとか、ネットでは強い言葉が一人歩きし、妊婦さんを萎縮させている。マークの意義が正しく伝わっていない」と嘆く。
ベネッセコーポレーションが約９万部発行する季刊誌「初めてのたまごクラブ」はマークの入ったオリジナルストラップを毎号付録にしている。以前は読者から「マークをより大きく」「目立つように」との要望が多かったが、最近はむしろ「さりげなく、目立ちすぎないものを」との声が増えた。１１年のデザインは横幅が１０センチだったが、要望を踏まえ２回にわたって縮小し、現在は５・５センチにまで小さくなった。
朝日新聞社
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