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【誰も支持しないジェンダーフリー】

ジェンダーが生得的な男女差から派生したものであり、「らしさ」が全否定されるべきものではないとすれば、論拠として残されたのは「男女間の支配構造」のみとなる。

「男が仕事、女は家事」といった役割分担は性差別であるというのがその典型だが、これは単なる主観にすぎない。

専業主婦を「働けない」「育児を押し付けられている」と考えれば差別となるが、「働かなくてもいい」「育児という大切な役割を担っている」と考えれば優遇されていることになる。

「差別」とは不利益を伴う概念であり、客観的な論拠がなく本人が不利益を認識していなければ、「差別」とはならないのだ。

　現在、多くの者はジェンダー論者のいうように、旧来の役割分担を「差別」だと思っているのか。

これに関する興味深いデータがあるので紹介しよう。

以下は、アメリカのチルトン研究サービスという組織がまとめた「フェミニズムによる男女の役割変化をどう思うか」という調査である。
（対象は1997年における無作為に選ばれた成人804人。

http://www.gendercenter.org/survey.htmより）

・８割の男女がこの役割変化のせいで育児がより困難なものになっている

・７割の男女がこの役割変化のせいで結婚を成功させることがより困難なものになっている

・５割近くの男女がこの役割変化のせいで女性が満足のいくライフスタイルを持つことがより困難になっている。

・男女とも５割近くが小学生の場合、働く母親よりも専業主婦の母親に敬意を感じている。

・６歳以下の子どもを持つ専業主婦の５割強が世間から働く母親と同じ敬意を受けている、また３割近くが働く母親よりも敬意を受けていると感じている。

・男女とも７割近くが「母親は家庭にいて家事と育児に従事するほうがよい」という意見に強く、もしくは幾分同意している。

　いかがであろうか。

驚くべきことに、フェミニズム先進国であるはずのアメリカで、旧来の役割分担を支持する割合が過半数を超しているのだ。

女性も家事と育児をすることに対して不利益とは認めておらず、圧倒的に多くの者が「差別」ではないと考えているのがわかる。

つまり、「男女の支配構造」というのは一部の見方にしかすぎないのである。

続く