体外受精児、10人に1人　保険適用で増加か

2022年に実施された不妊治療の体外受精で誕生した子どもは、過去最多の7万7206人だったとの調査結果を、日本産科婦人科学会が30日公表した。前年から7千人以上増えた。厚生労働省によると、22年の出生数は77万759人。およそ10人に1人が体外受精で生まれた計算になる。

　治療件数は54万3630件で、前年より4万5千件以上増加。データを取りまとめた片桐由起子・東邦大教授（生殖医療）は「医療保険の適用が始まり、ハードルが下がったのだろう」と説明している。

　体外受精は、精子と卵子を体外で受精させて子宮に移植する不妊治療で、22年4月から公的医療保険の適用対象となっている。