マイクロプラスチック 2060年ごろまでに４倍に

2019年1月27日

　生態系への影響が懸念されている小さなプラスチックのごみ、「マイクロプラスチック」について、深刻な研究結果が示されました。日本近海などの太平洋で、2060年ごろまでに、最悪の場合、その量がおよそ４倍になると予測され、専門家は早急な対策が必要だと指摘しています。

「マイクロプラスチック」はプラスチックごみが紫外線や波の力などの影響で大きさが５ミリ以下に細かく砕かれたもので、有害物質を付着しやすい上、魚などが飲み込みやすいため、生態系への影響が懸念されています。

これについて、九州大学や東京海洋大学などの研究グループは、３年前の平成28年に調査船で観測したデータなどをもとに、将来の太平洋での浮遊量をシミュレーションしました。

その結果、プラスチックごみの海への流出がこのまま増え続けると、夏場を中心に、日本近海や北太平洋中央部などでの浮遊量が最悪の場合、いずれも平成28年と比べて、10年後の2030年ごろまでにはおよそ２倍に、40年後の2060年ごろまでには、およそ４倍に達することがわかりました。

　特に、2060年ごろまでの予測では魚が餌を食べなくなったり成長が遅れたりするなど生態系に異常を及ぼす目安とされる「１立方メートル当たり1000ミリグラム以上」に達する海域が、日本周辺などに数多く現れると予測されています。

　調査を行った九州大学応用力学研究所の教授は、「最悪のシナリオにならないよう使い捨てプラスチックの削減や海への流出を防ぐ対策を先進国・途上国の双方が早急に進める必要がある」と話しています。