コメント

古トピの為、これ以上コメントできません

  • No.17 天ぷら

    18/01/10 18:50:50

    独身男性の「結婚したら自分も家事をやるつもり」はまったくアテにならない

  • No.16 たまご

    18/01/10 16:38:49

    一切しないし負担を増やしていく一方だ(笑)

  • No.15 たこ天

    18/01/10 14:25:43

    フルで働くなら旦那捨てるわ。
    大人1人いなくなれば経費も減るし。

  • No.14 静岡おでん

    18/01/10 13:44:39

    フルタイムの正社員だから旦那に家事も育児も半々だからねと強く言える。だからパートや時短にはなりたくないな。

  • No.13 なると巻

    18/01/10 13:39:07

    福岡在住・正社員兼業。職場の男性社員は、有休取るのをパート妻に知られると家のことやらされるからこっそり休むっていう人が複数いる。
    うちのダンナは、共働きは強要してないから家事は基本する気ないスタンスだよ。だからもう仕事辞めようと思ってる。家事育児が私の仕事って思う方が楽。

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  • No.12 たまごは溶かして飲む派

    18/01/10 12:31:21

    うちは「夫0妻10」だと思っているんだけど、旦那は「夫4妻6」って思っている。

    結婚2年目に初めて食器洗いをしてくれた、そのたった一回が「毎日洗っているし他にも色々やってきた」ですと。

    ストレス爆発して離婚しました。

  • No.11

    18/01/10 12:23:44

    お疲れ様っすー

  • No.10 トマト

    18/01/10 12:07:41

    最近の若い男性は共働きしてほしい派が増えてるらしいけど、そういう人達も自分が家事育児を折半することについてはまったく考えてない人が大半なんだろうなって思う

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  • No.9 たこ天

    18/01/10 11:59:44

    私も共働きの時期あったけどさ、まわりの話聞いてると妻側が熱心ゆえの割合でもあるんじゃないかと思うよ。
    そう動かなきゃ回らない家ももちろんあるとは思うんだけどね。
    あと、家事の基準高い家が独身時代の想像以上にあった。家の中は見てないから分からないけど、最低限のレベルが高い。

  • No.8 ちくわ

    18/01/10 11:59:39

    共働きだけど、自宅で仕事してるから私が9割くらい家事育児やってるわ
    旦那の家事育児分担は、夕食の食器を洗ってくれるのと、休みの日に洗濯物干してくれる(たまに)のと、子供と遊ぶくらいかな

  • No.7 汁はちくわで吸う

    18/01/10 11:55:45

    国はここを一気に改善しないと若い世代は納得しないわよ。
    おばば世代は家事は女が!と言い張るけど、仕事をまともにやってたら無理。

  • No.6 がんもどき

    18/01/10 11:53:35

    主は専業なんでしょ?
    なら関係ないじゃん。

  • No.5 だし巻き玉子

    18/01/10 11:53:07

    イクメンとか何とかもてはやされていても現実はこんなもんよね

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  • No.4 つくね串

    18/01/10 11:51:47

    長いわ…

  • No.3 北海道おでん

    18/01/10 11:50:40

    共働き嫁の馬車馬感すご

  • No.2 厚揚げ

    18/01/10 11:48:38

    ■正社員夫婦でも夫分担は2割以下

     上記の表は、各県の政策評価の参考資料に使っていただければと思いますが、これで終わりでは芸がないので、あと一つデータをご覧に入れましょう。一口に共働きといっても、夫婦の働き方には色々なタイプがあります。それに応じて、夫の家事・育児分担率が違うかどうかです。

     共働きといっても、「夫フルタイム+妻パート」という夫婦が多いので、統計に表れる夫の分担率は低くなって当然。こういう見方もできます。しからば、雇用形態や仕事時間が同じ夫婦の場合、夫の分担率は上がるか。

     最近の『社会生活基本調査』の公表データは充実しており、この点も知ることができます。表3は、同一の働き方をしている夫婦でみた、夫の家事・育児分担率です。

    [画像]

     夫婦とも正社員の共働き家庭でみると、夫の家事・育児時間が78分、妻が319分。雇用形態をそろえても全然違います。夫の分担率は、78/(78+319)=19.6%で、2割にも達しません。

     まあ、「夫正社員+妻パート」の夫婦の13.7%に比したら高いですが、大きな差とはいえません。8割以上を妻がやっているのは同じです。仕事時間をそろえても、分担率に大きな変化はみられません(下段)。

     むろん、条件をもっと統制する余地はあるでしょうが、基本的な就業条件をそろえても、夫の家事・育児分担率は低い。この事実は押さえておくべきでしょう。同じ正社員で、フルタイムで働いているにもかかわらず、家事・育児の8割以上が妻に課せられる。異常としか言いようがありません。

     夫の分担率を高めるための作戦は色々あるようです。ちょっとネットで検索してみて面白いと思ったのは、ホワイトボードに家事を細かく書き出し、妻の担当分には赤、夫のそれには青のマグネットをつけるというもの。真っ赤になったボードで、夫のだらしなさがハッキリと「見える化」されます。

     私は「視覚人間」ですので、こうされると弱いなあ。妻の怒りの炎(赤)で染まったボードを、毎日見せられるのはつらい。少しでも青色を増やして「火消し」をせねばと思いますが、世のパパさんたちはどうでしょう。私が子どものころ、陣取りゲームを好む男子が多かったですが、オトコの心理をうまく突いた戦略であるように感じました。 

     案外、こういう「遊び」的な要素も大事なのかもしれません。


    舞田敏彦
     教育社会学者。1976年生まれ。東京学芸大学大学院博士課程修了。博士(教育学)。専攻は教育社会学、社会病理学、社会統計学。著書に『教育の使命と実態』(武蔵野大学出版会)、『教職教養らくらくマスター』(実務教育出版)、『平均年収の真実 31の統計から年収と格差社会を図解【データえっせい】』(impress QuickBooks)など。近著は『データで読む 教育の論点』(晶文社)

    [日経DUAL 2017年10月19日付記事を再構成]

    日経DUAL 2018/1/4
    https://style.nikkei.com/article/DGXMZO24137730R01C17A2000000/

  • No.1 厚揚げ

    18/01/10 11:46:46

    ■トップは東京 最下位は福岡

     これは全国のデータですが、続いて、47都道府県のデータもみてみましょう。結論を先取りすると、この5年間の変化は県によって多様です。全国トレンドより増加が顕著な県もあれば、悲しいかな、夫の分担率が下がってしまっている県もあります。

    [画像]

     週全体でみた1日あたりの平均時間をもとに、47都道府県の夫の家事・育児分担率を計算してみました。先ほどみたように全国値は2011年が14.1%、2016年が17.0%ですが、県別にみるとかなりの地域差があります。

     黄色マークは最高値、青色マークは最低値です。2016年でみると、最高は東京の25.2%、最低は福岡の9.6%となっています。東京の夫の分担率は4分の1ですが、福岡は10分の1未満です。

     この5年間の変化をみると、東京は16.7%から25.2%と、かなりアップしています。全国トレンドの伸び幅を大きく上回っています。47都道府県中の順位も、10位から首位に躍進。逆に陥落が大きいのは、2011年にトップであった島根です。22.4%から13.2%に下がっています。

     はて、この分岐は何によるのか。夫の仕事時間の変化でしょうか。同じ属性の男性(6歳未満の子がいる共働き夫婦の夫)の平日の仕事時間をみると、東京は2011年の573分から、2016年の529分へとかなり減っています。島根は、488分から534分に増えています。なるほど、合点がいきますね。

     ただこれは両極端で、仕事時間の変化と、家事・育児時間のそれとの間には、有意な相関関係はありません。両方とも減っている県もあります。「男性が家事をしない要因は、仕事時間だけではない」と言いますが、他にもファクターはあるでしょう。

     赤字は、良好な成績を残している県です。2016年の数値が全国値(17.0%)より高く、かつ、この5年間で5ポイント以上伸びている県です。この基準で「優良都県」と判定されるのは、青森、福島、東京、新潟、兵庫、奈良、山口、宮崎、沖縄の9都県。大阪も頑張っていて、この5年間の増加幅は全国で最も大きくなっています(6.7%→15.5%)。最下位脱出です。

     「優良都県」に問い合わせてみたところ、福島県では2015年に知事がイクボス宣言をし、トップが率先して、育児参画を呼び掛けているようです。沖縄県の男性の育休取得率が4.8%(2016年 2000社を対象とした調査)が、全国平均の3.16%(2015年 厚生労働省調査)と比べて高いのも目立っています。9都県に共通した取り組みは、ワークライフバランスの推進、イクメン・イクボス養成のための企業への働きかけ、父親に向けたセミナーや育児教室の開催でした。しかしこうした取り組みは、「優良都県」以外でも行われているので、それだけが原因とはいえないでしょう。

    続く

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