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ゆとり世代の大学生、4人に1人「平均」分からず

識者「科学技術立国の危機」--大学生数学基本調査で判明した深刻な状況


グローバル人材の育成が求められ大学の秋入学が議論される中、交渉力に直結する論理力や科学技術の基礎となる「数学」の初歩が身についていない大学生の深刻な状況が明らかになった。

識者からは「科学技術立国の危機」との声が上がっている。

大学生の数学力低下は１９９０年代から指摘されるようになった。

高校の補習をする大学も年々増え、文部科学省の平成２１年度調査では約３７％に当たる全国２７４大学で実施。

さらに、最近は数学力の低下に拍車がかかり、入学試験や大学１年生の期末試験で全く意味が通じない解答が増えてきているという。

今回、調査の対象となった大学生は、教育内容が大幅に削減された平成１０年改正の学習指導要領で学んだ、いわゆる「ゆとり世代」。

ゆとり教育では、授業時間を減らし基礎をしっかり身につけさせることが目的だったが、今回の調査で、基礎的な要素すらも習得できていないことが改めて裏付けられた。

昭和大の小野博客員教授は「数学以前に日本語の文章力ができていない」とも指摘する。

こうした事態を受け２０年に改正された新学習指導要領では知識を定着させるため、授業時間を３割増やして繰り返し学習を実践。

実際に「書かせる」授業も増やし思考力を養っていくことを目指すが全面実施は小学校で今年度、中学校で来年度からで、「成果」が表れるのは何年も先だ。

「秋入学」の検討に代表されるグローバル化を目指す大学改革の流れでは、学生の質の向上が求められる。

日本数学会理事長の宮岡洋一東大教授は「数学は科学技術を支える基盤であり、数学で育まれる論理力は国際交渉でも不可欠。資源に恵まれず災害の多い日本では知的水準を上げなければ生き残ることができない」と危機感を募らせている。