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永保
新型コロナには効果の薄いマスクを､なぜ人々は必死で求めるのか
～マスクより手洗いを励行すべき
https://president.jp/articles/amp/32931
■「マスク」が過信されているのではないか
この新型コロナウイルスの感染拡大で、ずっと気になっていることがある。マスクの売り切れである。
1月24日の中国の春節（旧正月）前後から中国人が多く来日するようになると、日本でもドラッグストアなどを中心にマスクの売り切れが目立ってきた。品薄状態はまだ続いているし、この先も続くだろう。
多くの人が毎日の買い物でマスクを探し回り、一部の病院では在庫のマスクが底を尽いているようだ。日本の大手商社は中国政府に頼まれ、何万枚ものマスクを輸出したという。猫も杓子もマスク、マスク、マスクである。
人々がこれだけマスクに注目するのはどうしてなのか。ウイルスに対する感染防御にマスクはどれほど効果があるのか。マスクが過信されているのではないか。今回はマスクについて考えてみたい。
■感染者が正しくマスクを着用しないと効果はない
マスクは感染者の飛沫（せきやくしゃみで飛び散るしぶき）を防ぐことができる。1万分の1ミリほどの小さなウイルスはマスクの網目から多少は飛び出すが、それでもウイルスを含んだ飛沫の大半を封じ込めることが可能だ。
新型コロナウイルスは飛沫によって人から人へと感染を広げていく。空気中に長時間浮遊しながら人に感染していく飛沫核感染（空気感染）とは違う。確かに飛沫感染するウイルスや細菌などの病原体にマスクは役立つ。
ただし、効果が大きいのは感染者が正しく着用した場合に限られる。
たとえば感染者の飛沫がマスクの内側に溜まっているのにもかかわらず、マスクを外すときにその内側を触れば、手に多くのウイルスが付着する。内側に触れなかったとしても、マスクの外側にも網目をかいくぐったウイルスが付着している。
そんなマスクに触れた手でドアノブを触り、電車の吊革をつかむとどうなるのか。ドアノブや吊革にウイルスが付着し、そのウイルスが他人の手に付く。その人が何気なく鼻や口を擦ると、今度はウイルスに感染する。これが接触感染である。
マスクは口と鼻をきちんと覆う必要がある。口だけ覆って鼻を出したままという人も多く見かけるが、これではマスクは本来の効果を発揮できない。
■マスクは「付けないよりは付けたほうがまし」という程度
多くの人は、感染者の飛沫を浴びて感染するリスクを避けるためにマスクを着用しているのだろう。ウイルスの付着した手を無意識に口や鼻に持っていってもマスクをしていれば、感染は防げるかもしれない。しかしこれも外すときに感染者の飛沫が付いている可能性のあるマスクの外側などに触れれば、結局は接触感染してしまう。
マスクは「付けないよりは付けたほうがまし」という程度だ。目に見えない病原体に対し、正しく脱着しないとマスクの効果は薄くなる。これは医療関係者が身に着ける防護服にもいえ、素人がいくら防護服で身を包んでも役には立たない。
私たちにとって一番いいのは、手をよく洗うことである。外出先から帰ったら、まず手を洗う。手の荒れが気になるのなら、石鹸やアルコール液を使わずに水だけで洗ってもいい。それでも付着したウイルスをある程度は流せる。
>>1に続く
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No.1 主 永保
20/03/02 02:27:19
■マスクの「高額転売」を野放しにしたままでいいのか
マスクの売り切れはひとつのパニック現象である。マスクの効用が正しく理解されていないから、売り切れというパニックが起こるのである。
正しい知識を持たずにむやみに恐れると、社会全体が混乱する。新型コロナウイルスに対する正しい知識をしっかりと習得して「正しく怖がりたい」ものである。正しい知識はどこから得たらいいのか。手軽なのは厚生労働省や国立感染症研究所など信頼できる公的機関のウェブサイトをよく読むことだ。
2月8日付の読売新聞の社説は「マスクが品薄になり、値段がつり上がっていることも問題だ。個人売買のサイトでは、定価の何倍もの高値で取引され、消費者庁が、サイト運営会社などに適切な対応をとるよう要請した」とマスクの売り切れ問題を指摘し、こう訴えている。
「社会不安に乗じた買い占めや転売は厳に慎むべきだ。同時に、マスクメーカーは増産により安定供給に努めてもらいたい」
マスクの品切れの背後には買い占めがあるのだろう。許し難い反社会的行為である。行政が取り締まるべきだろう。この読売社説の見出しは「新型肺炎 正確な情報で冷静な対応を」で、次のように書き出す。
「新型肺炎が終息する気配が見えず、インターネット上では真偽不明の情報が飛び交っている。正確な情報に基づき、冷静な行動を心がけたい」
■WHOが「ニンニクで感染を防げるか」という疑問に答えた理由
正確な情報を得て冷静に行動する。これこそが「正しく恐れる」ことであり、感染症対策の神髄である。読売新聞の論説委員はそれをよく分かっている。
読売社説は続けて指摘する。
「世界保健機関（WHO）が新型肺炎に関する問答形式のウェブサイトを設けた。例えば『ニンニクを食べれば感染を防げるか』という疑問には、『新型ウイルスを防ぐ証拠はない』と答えている」
「厚生労働省も同様のサイトを設けた。『潜伏期間は1日～12.5日とされる』『感染が疑われる場合には、保健所の相談窓口に問い合わせる』といった基本的な知識を得ることができる」
「不安をあおる悪質なデマも目につく。ツイッターでは、『中国人が関西空港の検疫検査を振り切って逃走した』という投稿が拡散した。あいまいな情報に接したら、まず国や自治体など信頼できる情報源に確認することが大切だ」
「米フェイスブックは、投稿内容の事実確認を始めた。グーグルも、WHOなどの公式情報が検索結果の上位に表示されるようにした。こうした対策は、偽情報の流布を防ぐ上で有効だろう」
WHOや日本の厚労省だけではなく、フェイスブックやグーグルの協力はありがたい。人の健康や命に係わる問題だ。みんなが一致団結してデマや偽情報を壊滅させたい。
（略）
■「マスクを買い占めるべきだ」という動きを退けよう
毎日社説はさらに続ける。
「厚生労働省によると、感染者の治療に当たる病院関係者の家族に対する差別の相談が寄せられており、こうしたことへの対応も課題である」
「SNS（交流サイト）の普及で、誰もが情報を発信できる時代になった。軽い気持ちで行った投稿や書き込みの拡散が、結果的にデマを広げることもあり、注意が必要だ」
「社会不安が高まる時こそ、情報を冷静に見極めたい」
感染症が蔓延すると、それまで隠れていた社会のひずみが頭をもたげてくる。差別、偏見、ヘイト、デマ、フェイクニュース。それらに惑わされることなく、正しい知識に基づいた行動を心がけてほしい。少なくともそれはマスクを買い占めることではない。
PRESIDENT Online
https://president.jp/articles/amp/32931?page=1
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