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- 14/12/17 22:59:51
交通事故の死亡者数が年々減少を続ける中、バイクに乗った中高年層の事故死が増加の傾向にある。
若いころに親しんだバイクに、年月を経て再び乗り始める「リターンライダー」が増えたことが一因とみられ警察当局は中高年を対象にした安全教室を開くなど本格的な対策に乗り出した。
十一月二日、茨城県日立市の市道で、仲間とバイクでツーリング中だった四十代の男性が、対向車と衝突して死亡した。同八日、長野県木曽町の国道では、大型バイクが対向車線にはみ出してガードレールに衝突し、乗っていた五十代の男性が亡くなった。
警察庁の統計では、二〇一三年の交通事故の死者総数は四千三百七十三人で、十三年連続で減少。このうち四十～五十九歳のバイク事故（ミニバイクを除く）の死者数は百七十人で、十年前のほぼ二倍に増えている。
若いころに二輪免許を取得しながらバイクに乗らなくなり、年を取って生活に余裕が出てきたのを機に、再び乗り始めるリターンライダーが増えたことが背景にあると、警察当局者は分析する。
東京都渋谷区でデザイン会社を経営する男性（４７）は三年前、「学生時代に手が届かなかった」という外国製の大型バイクを購入した。「ツーリング仲間や旅先で会うライダーは、自分のような“リターン組”ばかり。定年後の趣味として再開した人も多い」と話す。
一三年度の二輪（ミニバイクを含む）の国内販売台数は、前年度と比べて７・３％増の約四十八万台で 、五年ぶりの高水準を記録した。日本自動車工業会の調査によると、同年度の二輪車ユーザーの５６％が五十歳以上で、シニア世代のバイク熱の高まりは顕著だ。
こうした状況を踏まえ、警視庁は十一月三日、四十歳以上を対象としたバイクの実技教室を初めて開催。
警察庁も同十二日、関係団体が意見交換をする「二輪車安全対策推進連絡会議」を初めて開くなど、対策に力を入れ始めた。
警視庁幹部は「年齢とともに反射神経も衰えるため、昔のイメージのままだと事故を起こす可能性がある。若いころ以上に注意を払い、安全運転を心掛けてほしい」と話している。 （東京新聞）
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