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- 17/02/09 14:14:42
2017年2月9日 10時26分 日刊ゲンダイDIGITAL
協議するのが遅すぎる。
国際陸連は６日、中南米やアフリカの有力選手がリオ五輪で中東諸国などに相次いで国籍変更している現状を問題視し、規定の見直しを検討することを決めた。国際陸連は国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）とも協議するという。
国際陸連によると、リオ五輪前に新たな国籍での国際大会出場が許可された選手は８０人を超えていたそうだが、五輪の国籍変更といえば、元中国人の卓球選手に対する批判の声も少なくない。
■リオでは１７２人中４４人
リオ五輪の卓球選手は１７２人（男女各８６人）いたが、このうち少なくとも４４人（中国代表６人含む）は中国生まれと、米紙ニューヨーク・タイムズが報じていた。日本の女子が準決勝で負けたドイツは２人、３位決定戦で戦ったシンガポールは３人とも元中国人。米国代表は男女６人のうち５人がそうだし、コンゴ共和国やスペインの女子シングルス代表も中国生まれだった。
卓球は、２１歳以上の選手が国籍変更した場合、国際卓球連盟（ＩＴＴＦ）主催の世界選手権やワールドカップなどには出場できない（※２１歳未満での変更は一定期間を過ぎれば出場可。賞金大会のＩＴＴＦプロツアー参加は可）。
だが、五輪はＩＯＣ管轄大会のため、この規則は適用されないのだ。
昨年は韓国で、ある夫婦が１９歳の中国国籍の卓球選手との養子縁組を申請し家裁で却下された。こんな「抜け道」を使った国籍変更は、さすがに国内からも批判の声が上がった。
前日本女子代表監督の村上恭和氏はリオ五輪後の日刊ゲンダイのインタビューで、「世界中に中国出身の帰化選手がいるのはよくない。国際卓球連盟は帰化選手に対し厳しい規制を設け、世界選手権などの出場を制限した。国際オリンピック委員会もそれに準じるべきです」と語っていた。
国際陸連の国籍変更規定の見直しをきっかけに、卓球界の異常な状態を野放しにしているＩＯＣは、重い腰を上げざるをえなくなるはずだ。
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